【いつの間にか富裕層】日本で超富裕層と富裕層が増加中

本記事は、株式会社野村総合研究所（以下、NRI）のHPの情報を参照し、『日本で超富裕層と富裕層が増加中』という主題で書いていきます。

 

本記事の想定読者は、これから資産運用を始めようとしている会社員の方や株式投資を始めようか迷っている会社員の方です。

 

資産運用の結果は全て自己責任です。

そして、資産運用に取り組むかどうかの決定も自己責任です。

 

資産運用に取り組む意味や資産運用に取り組むかどうかを考える際に、NRI作成の資料は有益だと思いますので、中身を見ていきたいと思います。

 

 

※※※※注意事項※※※※

本記事は、資産運用について記載したものですが、読者の皆様の資産運用に責任を負うものではありません。

全て自己責任の下、資産運用を行ってください。

NRI作成の純金融資産ピラミッドから分かること

NRIは、2005年以降、日本における純金融資産保有額別の世帯数と資産規模を、各種統計などから推計し公表しています。

純金融資産とは、金融資産（預貯金、株式、債券、投資信託、一時払い生命保険や年金保険など）から負債を差し引いたものです。

 

下図の純金融資産ピラミッドを見たことある方もいらっしゃると思います。

純金融資産保有額を基に、総世帯を5つの階層に分類し、各々の世帯数と資産保有額を推計したものです。

この図は、2025年2月13日に公表された、最新版（2023年版）ですが、2005年版から見ていくことでいくつか傾向が分かります。

 

金融資産ピラミッドの中身は、後程、見ていきますが、2005年以降の傾向としては、下記が挙げられます。

◇超富裕層と富裕層の世帯数は、2013年以降一貫して増加傾向

◇超富裕層と富裕層それぞれの純金融資産総額も、2013年以降一貫して増加傾向

◇マス層やアッパーマス層の1世帯当たり純金融資産額には、大きな増加が見られない

 

超富裕層と富裕層の世帯数と純金融資産総額増加の理由の1つとしては、リスク性資産（株式や投資信託など）の価値上昇と円安進行に伴う外貨建て資産の実質的価値増加の恩恵を受けて、準富裕層の一部が富裕層に、富裕層の一部が超富裕層に移行していることが考えられます。

 

この「富裕層に移行した、準富裕層の一部」については、NRIは「いつの間にか富裕層」と定義しています。

この「いつの間にか富裕層」という名称は、リスク性資産や外貨建て資産を保有していただけの会社員などが、リスク性資産の価値上昇や円安進行の恩恵を受けて、「いつの間にか富裕層」になっていたということに由来するようです。

これは、私自身が「いつの間にか富裕層」の1人なので納得できます。

主要な株価指数と円ドルの推移を見ると、私のような方が多いということも容易に想像できます。

それでは、これから2005年以降の金融資産ピラミッドの中身を見ていきましょう。

【2005年以降の推移】各層の世帯数

まずは、2005年以降の各層の世帯数の推移です。

2005年以降、マス層の世帯数が一貫して全体の約80%を占めています。

2013年以降、超富裕層と富裕層の世帯数が一貫して増加しています。

年度ごとに、各層の世帯数を見てみましょう。

各層ごとに抽出した、世帯数の推移も載せておきます。

 

 

 

 

【2005年以降の推移】各層の純金融資産総額

次に、2005年以降の各層の純金融資産総額の推移です。

2005年以降、マス層の純金融資産総額が一貫して全体の約40%を占めています。

2013年以降、超富裕層と富裕層の純金融資産総額が一貫して増加しています。

各年度ごとに、各層の純金融資産総額を見てみましょう。

 

各層ごとに抽出した、純金融資産総額の推移も載せておきます。

 

 

 

 

【2005年以降の推移】各層の1世帯当たり純金融資産額

次に、2005年以降の各層の1世帯当たり純金融資産額の推移です。

2005年以降、マス層とアッパーマス層の1世帯当たり純金融資産額の合計は、一貫して全体の約5%を占めています。

2013年以降、超富裕層と富裕層の1世帯当たり純金融資産額の合計は、一貫して全体の90%以上を占めています。

各年度ごとに、各層の1世帯当たり純金融資産額を見てみましょう。

 

各層ごとに抽出した、1世帯当たり純金融資産額の推移も載せておきます。

 

 

 

 

 

【比較】2005年～各層の世帯数、各層の純金融資産総額と各層の1世帯当たり純金融資産額

最後に、各層の世帯数、純金融資産総額と1世帯当たり純金融資産額を比較します。

マス層とアッパーマス層について、世帯数で見ると全体の約90%を占めるものの、1世帯当たり純金融資産額で見ると、全体の約5%となります。

超富裕層と富裕層については、世帯数で見ると全体の約3%しかないものの、1世帯当たり純金融資産額で見ると、全体の約90%を占めます。

純金融資産が偏って保有されていることが分かります。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

最後に

本記事は、NRI作成の資料を参照して、『日本で超富裕層と富裕層が増加中』という主題で書いてきました。

 

NRIの資料から分かることの1つは、「少なくとも2005年から2023年に関しては、資産運用に取り組む価値はあった」ということです。

2005年から2023年に関しては、リスク性資産を持つ者はさらに冨み、持たざる者との差を広げたということです。

 

資産運用の結果は全て自己責任です。

そして、資産運用に取り組むかどうかの決定も自己責任です。

 

本記事の想定読者である、これから資産運用を始めようとしている会社員の方や株式投資を始めようか迷っている会社員の方が、資産運用に取り組む意味や資産運用に取り組むかどうかを考える際に、NRI作成の資料は有益だと思いますので、NRIのHPから元情報も見ていただければと思います。

 

これから資産運用を始めようとしている会社員の方向けに書いた記事としては、こちらの記事もご参照ください。

 

それでは、また次の記事にてお会いしましょう。